株ログ　〜KABULOG〜

ちょっとお聞きしますが。。。

貴方は、インターネット、新聞、雑誌等で紹介されている短期急騰銘柄を買って
失敗した経験がありませんか？
これらの情報を活用して儲けるには、その情報を解釈する力が必要です・・・。

私たちの周りには沢山の情報が飛び交っていて「何が本当で、何がガセネタ」
かを判断することはとても難しいといえます。
貴方がこれらの情報を鵜呑みにして銘柄を売買すれば、
まずやられるのが落ちでしょう。

相場全体に上方のバイアスがかかっている時は
どんな銘柄でも多少高いところを買っても、少し嫌な思いを我慢して持っていれば
利がのってきて儲かることもあるでしょう。

しかし、そんな相場ばかりではありません。
それどころか、一般的に言って「短期急騰銘柄の情報」は
本当に旬の新しい情報なのでしょうか？
そこの判断を誤りますと「はめ込み、売り逃げ」なんてことも
実際にある話なのです。

それでは、短期急騰しますよといって教えてもらった銘柄の情報が
「新しいのか古いのか」誰か教えてくれる人がいますか？

まず居ません！

結局、「情報で儲けようとする者は、情報で損する」場合が多いのです。
トータルでトントンならＯＫですが、引かされたら泣くに泣けないですね！

短期急騰銘柄として得た情報を「自分で買っていいか悪いかを判断できたら」
どんなに良いことでしょう！

「株式投資の勝ち組み」になるためには勝ちつづけなければなりません。
どうか情報に惑わされないように・・・！



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それにしても「内需・中国関連」の銘柄は強いですね！

ＪＦＥの連結純利益が前年同期の約５倍の１７０２億円で９月の予想値を約２００億円上回り、一株当たり年間配当予想でも前期実績の２倍以上の１００円と発表しました。

大手鉄鋼株に買いが集まらない筈がないですね・・・。


以前からこのブログで「内需・中国関連」を一貫推奨してまいりましたが、貴方もこのテーマどおりの銘柄を仕込んで、今では「左内輪」の悠々たるものでは・・？

まさか利益がでていないなんてことはないですよね。

でも、こんな楽にとれる相場はなかなかありませんから、是非大きなキャピタル・ゲインを享受して頂きたいものです。

そのためのチャートを利用した極大利益の確保案内です。

今日は、「包み線」のお話しになりますが、ご存知の方もお付合いくださいネ！

この「包み線」には二つのパターンがありまして、一つは、大陽線が前日の陰線の終値より下で寄り付いてその後大引けでは、前日の陰線の寄り付きよりも遥か上で引けた（大陽線が前日の陰線を大きく包む形で引けた）時、「抱きの一本立ち」と呼ばれ、ここからは上昇トレンド入りという目出度いかたちです。

それとは反対に、もう一つは、前日の陽線の終値より、遥か上で寄ったが買いが続かず、大引けにかけては売られ、前日の陽線の寄り付きよりもだいぶ下の「大陰線」で引けたパターンです。

これを、「最後の抱き線」といって下降トレンド入りの最悪パターンです。 ご参考までに！

貴方の銘柄の利益を守ってあげてください。

28日のニューヨウークダウは、27日の大幅安を振り払って余りある大幅高を演じ、この乱高下に私たち投資家も揺れ動く心を隠し切れないのではないでしょうか。

さてここからの対応はいささか高度なテクニックが必要になります。本日は、少しそのお話しをしてみたいと思います・・・。


まず、シカゴ日経先物の終値は、13435円で引けています。これは28日の東証の終値13346円より89円高く引けているわけですが、10月5日東証の直近の高値13783円にはまだ届かない位置にあります。

しかしながら、上値抵抗線と目される13500円までは、あと65円と射程圏内にとらえてきています。

ここで、考えておかなければならないのは、月曜日の寄付きはシカゴ日経先物にさや寄せするような形で寄り付くのではないかということです。

その後、相場が強い時は、例え窓を空けて寄っても、そのまま買う暇もなくドンドン上値をとって行きますが、膠着状態の時は、高寄りした後、直ぐに売り物に押されて値を消していくことも考えられます。

特に、このような先物高を利用して短期の利ざやを稼ぐ「売り玉」が大量にでることは、ある筋の常套手段ですので注意が必要です。

この予想される値動きに貴方は両にらみで対応しなければなりません。

中期売買を志向している方は、抵抗線を抜けてからの出動で十分ですが、「デイトレ」の方は特に両にらみで対応しなければならない高度なテクニックが必要です。

しかし、個別銘柄では、「デイトレ」の買い条件に合致して、終値若しくはザラバで「例の高値」を抜けてくればその瞬間から暴騰しますので見逃さないようにしてください。

間違っても2・3日前に条件をクリアーした銘柄の高いところには乗らないように注意しましょう。

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前々回のブログでは、「中間決算」本格化に備えて、企業の業績をチェックする際に、「未来の業績変化率」に着目し、現在の業績を買うのではなく「未来の業績の伸び率」を買わなければ意味がないというお話しを致しました。

今日は、更に、貴方が「深読み」しなければならない、未来の株価に大きく影響する、業績の内容について述べてみたいと思います・・・。


ご承知のとおり、企業業績をあらわす分類は「売上」「営業利益」「経常利益」「当期利益」「一株利益」など利益にも色々な分類があります。

会計学を勉強された方ならば、この分類の定義については詳細をご存知のことと思いますが、これらの定義に深く精通されてない方のために、少しだけその内容に触れてみたいと思います。

「売上」はどなたでも解っておられると思いますので、ここでは「営業利益」からお話ししますと、「営業利益　＝　売上総利益（粗利益）−　営業経費（給料など）」で算出できます。

「売上総利益（粗利益）」は「売上高」から「売上原価」を引いた差額で求めることができます。

「経常利益」は「営業利益」から支払利息などの「営業外経費」を差し引いた金額、更に「当期利益」は固定資産の除却損や評価損などを差し引いた金額になります。

ここでは、会計学の話しではありませんので、この内容はこのぐらいの理解でお願いします。

大切なのは、株価に影響力のある利益、貴方が注目すべき利益は「何か」が大切です。

以前に、企業の伸びでは「売上」を無視できない旨のお話しもしましたが、株価に大きな影響を及ぼすのは、当該企業の日頃の営業努力から生まれた利益、つまり「営業利益」が一番大切です。かといって、「経常利益」や「当期利益」が大切ではないと言うわけではありませんが、これらの「利益」は利払いや固定資産の評価に関係した「営業外の経費」を差し引いた「利益」ですから、株式評価の面では「営業利益」が大切なのです。

だだ、「バブル時代」のつけで固定資産の評価が著しく低下している場合は別です。

そこで、貴方が注目するのは「営業利益」の「未来の業績の伸び率」ということになります。

「一株利益」は「ＰＥＲ」の計算に必要ですが、この件につきましては、またの機会にゆずります。

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最近、株式相場の活況がテレビや宣伝で報道されるようになりました。

ふり返って見れば1989年12月につけた38,915円を頂点に2003年4月の7,603円まで、多少の上下はあったものの一貫して13年間下げつづけたわけです。

バブル崩壊以後、山一證券や長銀などの金融機関、一部上場の建設各社の破綻や合併、ダイエーを始めとする流通各社の合理化等、あげれば限が無いくらい大企業といわれた会社が整理・統合・倒産の憂き目にあってきました。

しかし、ここにきてほぼ大手金融機関の不良債権問題も片付き、政府・日銀の金融緩和政策による潤沢なマネーの供給が、経済の血液として本来の機能を果たすことができるようになり、折からの中国特需もあいまって日本経済にも一筋の光明が見えてきました。

このような経済活性化の兆しに、いち早く目を付けたのは「機を見るに敏な」外人投資家でした。
まだ、日本の機関投資家も個人投資家も自信を失っていた2003年半ばには、彼等の第一陣の仕込み（日本株への投資）が始まりました。

更にここへ来て、外人投資家は続けて日本株を買いつづけています。
彼等は、もう日本経済には不安要素はないことを外部の目から見て確信をもっているからです。

確かに、日本には「少子高齢化」「年金問題」「膨大な財政赤字」それに伴う「行財政改革の必性」「教育問題」等々、解決しなければならない問題は山積みされてはいますが、大きな課題の一つの「不良債権問題」がだいたい解決の方向に向かい改革の継続性を見て取っているということです。

世界を見渡して見て、今現在、安全で経済的にも失われた10年から立ち直りつつある日本の市場は外人の目から見たら非常に魅力的に映るのでしょう。
中に居る私たち日本人にはそれが見えていないのです。

ところで、貴方は、日本の株式市場の時価総額は幾らかご存知ですか？

現在の日本の株式時価総額は約400兆円と言われています。
でも、これで驚いてはいけません。
国際金融の中心地ニューヨークは日本の約10倍の4,000兆円の市場規模です。

もう一つ外人が日本株に目をつけている理由があります。

長期間にわたる株式市場の活性化をはかるには、株式市場以外の「寝ている金」がなくてはならなりませんが、貯蓄好きの日本人は、800兆円も現金を預貯金の形で寝かしているのです。

こういう国は日本しかないのです！
実はペイオフ解禁も郵政民営化もすべて、日本の寝ている金を市場へ移動させるための政策なのですから今回の「小泉自民党の圧勝」は日本の株式市場に大量の資金が流れ込むきっかけとなっていることを百も承知で買ってきているのが外人なのです。

もし外人が、ニューヨーク市場にある4,000兆円のほんの一部の資金を日本市場に移したとしたら、東京市場は暴騰します。

日本株の上昇はまだ緒に着いたばかりです。
貴方は、この外人の買い意欲を逆手にとって上手く利用しない手はないと思いませんか？

日経平均はまだまだこれから上げていきます。
いま世界の投資家が「日本株を買わない者はバカだ」と言っているのは当然過ぎるほど当然なのです。

貴方は、この千載一遇のチャンスを逃したら次のチャンスは多分10年以上後になってしまうでしょう。
ここは、人生に三回しかないチャンスの貴重な一回といえます。

「あの時やっておけば・・・」と後悔しないようにしましょう！

ブッシュ大統領は、来年１月末で退任するグリーンスパン米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の後任に、ハーバード大卒、元米プリンストン大学経済学部長、大統領経済諮問委員会のベン・バーナンキ委員長を指名しました。

日米株式市場は、バーナンキ氏への期待感と、ご祝儀も兼ねてか大幅高の展開でしたが、さて今後のアメリカ経済と株式市場は・・・。


もともと来年の1月にＦＲＢ議長のグリーンスパン氏は退任の意思を表明していましたが、彼の後任に誰が選出されるかについては、世界的にも注目されていました。

それと言うのも米連邦準備制度理事会議長の政策如何で、アメリカ経済、更にアメリカが世界の経済に及ぼす影響は、良きにつけ悪しきにつけ絶大なるものがあるからです。

この時期にグリーンスパン氏の後を受けてアメリカ経済の見張り番（政策責任者）が注目されるのは、アメリカが現在抱えている経済的諸問題が、一つ政策を間違うと大きく景気の後退に導く危険性を秘めているからです。

ふり返って見ますに、グリーンスパン氏は「ＩＴバブルの崩壊」を金利の低め誘導で「住宅・不動産バブル」に交代させ、クラッシュを避けながら、アメリカ経済をコントロールして絶妙の手腕を発揮してきました。

こんどは、金利を少しづつ高めに誘導し、しかも、「世界に広がるアメリカの資金」を減税の形でアメリカ国内に還流させ、雇用促進に資金を回すことで「不動産バブル」のクラッシュを避ける策を講じています。

投機的とも言える「原油高」、二度の史上最悪の「ハリケーン」、そして「イラク」問題、洪水のような「中国からの輸入」等、「貿易と財政の双子の赤字」と言う諸問題を抱えた後任人事といえます。

今後の、バーナンキ氏の腕の見せ所ですが、大変な諸問題が山積していると言えましょう。

このような背景のなかで、ニューヨーク・東京市場も調整気味ですが、行財政改革、少子高齢化、Blicsの追い上げ等、様々な問題はありますが、長期で見れば、徐々に規制が緩和されつつある日本経済は、外人の目から見ると魅力的に映っているようです。


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上場企業の中間期決算が本格化しはじめておりますが、貴方はこの時期に発表される注目企業（銘柄）の業績には、本決算と同じく強い関心をもって見ておられることと思います。

丁度よく、中間決算期を迎え企業の業績に関心が集まる時期ですので、今日は投資家としての企業業績の「読み方」のお話しをしてみたいと思います・・・。


貴方は、この時期の企業業績の発表をご覧になって直ぐに反応する方ですか、それとも静観して右往左往することはない方ですか？

現在ご自分が持っている銘柄の業績発表については、とても気になるところではないでしょうか！

しかし、業績はよくよく考えてみますに、企業活動（利潤追求）が継続的になされた結果であるわけで、言わば「企業活動の過去の成績表」みたいなものです。

過ぎてしまった過去の活動を知ったところで、株式投資の世界では意味がありません。なぜなら、この結果については、既に株価に織り込まれているからです。

もし株価がこの業績発表によって大きく動くとしたら、誰もが知らず、誰もが予期しなかった「サプライズ」があった時です。

そこで貴方は半期半期の業績だけでなく、やはり四半期ベースの業績予想のチェックをすることをお奨めします。

このチェックは注目企業のHPにアクセスして「IR」の中の「決算短信」をチェックしますと直ぐにわかります。

ところで、貴方は企業の業績を見て投資する時に何を中心に見ますか？「PER」ですかそれとも「PBR」ですか？

それらも非常に大切と思いますが、一番大切なことは「未来の業績変化率」です。

株は、現在の業績を買うのではなく「未来の業績の伸び率」を買わなければ意味がありません。

たとえ、今「赤字」を出している企業でも来期「黒転」しかも大幅な、となれば「金融不安」が無い限り、欠損で売り込まれているだけに、大きく値を飛ばす可能性がたかいのです。

業績が良くても「伸び率」の小さい企業の株は妙味薄です。決算短信や本・中間決算も「未来の伸び率」に注目してみると、とても興味深く見ることができます。

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企業の将来性は、大きく株価に影響することは言うまでもありませんが、ただ将来性という漠然とした言葉ではなく、確実に株価に反映される要素にはどんなものがあるのでしょうか？

今日は企業の将来性に影響を及ぼす要素について考察して見たいと思います・・・。


企業の将来性は、一般的には新製品の開発力や業績変化率、経営の革新性と安定性の調和、市場占有率、等、その他様々な要素によって株価に反映されてきます。

現在の企業活動を取り巻く環境は、ますます変化が激しく時代への対応力が求められるようになっています。

そこで、上に記した要素を、時代の要請に応えて一つ一つ実現して行くためには、企業内の活力がどうしても必要となります。

その原動力となりうるのは結局人材ということになります。

よく企業活動の三要素として「人」「物」「金」と言いますが、過去から現在にいたるまで株式市場で「革新的」な企業と言われ、株価も常に値高株として買われてきた企業の代表選手の「ホンダ」や「ソニー」には企業風土として「若さと活力」がありました。

確かに一方では、年輩社員の「経験」も必要ですが、ともすると「よどんだ水は腐る」の例えのごとく、企業内の活動が硬直的になりがちです。

結果としては多少リスキーでも、若さの持つ「活力と時代に対する柔軟性」が企業の将来性を決定的にしていくと言えます。

これは、個人の「好き嫌い」とか、「良い悪い」ということとは関係のないことです。

企業の従業員の平均年齢では、一概に測ることはできませんが、ちなみに「佐世保重（48.4歳）」「新日鉄（42.1歳）」に対して「ヤフー（31.9歳）」「楽天（30.8歳）」となっています。

更に、若い従業員は安く雇用できるので企業利益に貢献します。

「リストラ」はできれば無い方が良いに決まっていますが、企業が生き残るためには、残念ながら必要なのですね！

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ウォーレン・バフェットという名前は貴方も一度は聞いたことがあるのではないかと思います。

彼は毎年アメリカの長者番付に出てくる「株式長者」を地で行く人です。ここでは彼の経歴についての話しではなく、貴方に参考となる彼の投資法の話しをしましょう・・・。


かれの投資法は「バリュー株」をある基準に従って発掘し、その株が大きく成長して利益が十分に乗ってから売却してキャピタルゲインをえる方法です。

「バリュー株」と言うのは、優良で将来性のある企業の株が、実質的な価値（「一株純資産倍率」PBR）以上に売り込まれて、安値に放置されている銘柄のことです。

株式の価格は人気投票の要素が強いので、ある一時期実質価格以上に売り込まれる場合があります。

しかし、長い期間で見ていくと必ず実質価格に収束して行くものです。

もし、その企業が何らかのきっかけで、成長性や好材料が投資家に認識されれば、瞬く間に人気がでて実質価格の2倍以上の価格がつく場合もあります。

バフェットの狙う株は、このように、潜在的に成長性を内包し、実質価値よりも売り込まれて、安値で放置されている企業の株に投資する方法です。

この方法ですと、実施価値よりも株価が何時上回ってくるかは、予測が難しいといえます。
もしかしたら1週間後かもしれませんし10年かかるかも知れません。

これが、バフェット流は「長期投資」といわれるところでもあります。

でも元々価値のある株を安く買っているのですから、特別の悪いことが起らない限り買った時点から含み益がでている訳で、後は「果報は寝て待て」ということなのですね。

下記投資法もちょっと気になる・・・

■超短期投資分析表作成マニュアル

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昨今デイトレードが盛んになってきたのは、パソコントレードで売買手数料が大幅に安くなり薄利でも回転売買が可能になったことに起因しています。

現物長期の取引で「身銭」を使っていなければ、例え引かされても戻ってくる可能性にかけられますが、デイトレーダーでは・・・。


デイトレードでは、多くの場合信用取引で約3倍の融資を受けて投機している投機家が多い為、基本的には彼等こそ「損の限界を設定」しておかないと大変なことになってしまいます。

それでは、彼等以外の一般投資家が「損の限界を設定」しなくても良いのでしょうか？

よく聞く言葉に「塩漬け覚悟で」とかいって損をこうむっても戻ってくるのを待てば良いという悠長な方も見受けられます。

これは、日本経済が右肩上がりに伸びていた頃ならまだしも、日経平均が38,900円から13年間かけて7,600円まで下がる過程で「塩漬け覚悟で」持っていた方は資産が五分の一になってしまったということです。

多少戻した近年の株価はまだ最高値の三分の一ですから何をかいわんやですね！

株は100％ではない訳で100％に近づく分析法や投資法を常に研究することを怠ってはなりませんが、やはり「損切り」のある一定の基準を設定しておくのが良いのです。

「損と思うから」切れないのであって、もっと良い（利益のでる）銘柄に乗り換えると思えばそんなに損したとはかんじないでしょう。

特に仕手株や材料株の高いところで乗ってしまった場合などは一度下がったら最低3年は次の相場はやってこないのが普通なのです。

そこで、例えば買値より10％下がったら損切るとかの設定をしておきます。パーセンテージは自分で決めてください。

損をするのがいやで結局何年も塩漬けしている方もありますが、下がって持っていても何年も戻らないものを持っているくらいなら、今度は確実に直ぐに上がる銘柄を仕込んでおいた方が効率が良いということなのです。

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